【2025年3月版】インフルエンサーマーケティング・アンバサダーマーケティングの最新施策事例を紹介

※本記事では2025年3月時点の内容をお伝えしています
インフルエンサーやアンバサダーを活用したマーケティングは、既に一般的な手法として浸透しました。しかし、単なる有償PRにユーザーが飽き始めているという声も耳にします。

従来の「タイアップ」としてのインフルエンサーマーケティングにとどまらず、より効果的で革新的なアプローチが求められているのです。

その上で大切なのは、インフルエンサー・アンバサダーを単なる広告ツールではなくパートナーとして位置づけて考えること。そしてユーザー発信の自然なコンテンツ（UGC）を増やすための新しい施策が欠かせません。

この記事では、2024年最新のインフルエンサー・アンバサダーマーケティングの事例を通じて、商品の魅力を自然に広める「パートナーマーケティング」の基本を紹介します。

 

インフルエンサー・アンバサダーがマーケティングの一部となったとはいえ、インフルエンサーを単なる広告媒体としてとらえるのはナンセンスです。インフルエンサーたちは企業にとってパートナーであり、力を借りるべき存在だからです。

インフルエンサーたちは単に影響力を持つだけでなく、消費者の代表的な存在となりました。フォロワーと密に交流したり、価値観の一致するユーザーを集めたコミュニティを築いたりして活動しているのです。

インフルエンサーたちは「ユーザーに近い目線」や「ユーザー心理の深い理解」を兼ね備え、企業が欲しくてたまらない要素を持っています。

そのため、インフルエンサーやアンバサダーをパートナーとして位置づけ、彼らの力を借りることで、企業のマーケティング戦略を大きく進化させることができるでしょう。

 

「インフルエンサー・アンバサダーを企業のパートナーと捉え、力を借りるべき」

ここまではなんとなく理解できても、具体的にどのような行動をとれば良いのかわからない方が多いでしょう。

インフルエンサーやアンバサダーを活用する上で最も重要なのは、自発的に発信してもらうこと。

これにより、UGC（ユーザー生成コンテンツ）が自然に市場へと広がり、信頼性の高いコンテンツが増えていきます。UGCとは、ユーザーが自らの意思でSNSなどに投稿する、口コミや紹介コンテンツを指す言葉です。

 

自発的な発信によるメリット

タイアップではない自発的な発信は、企業が計画したわけでなくても

• 宣伝者
• 制作者・クリエイター
• 企画者
• PR担当
• 調査

このような様々な役割へと発展します。

例えば、インフルエンサーが「このカップ麺に最近ハマっている」と何気なく発言するだけで、それがPRではなくても自然な宣伝効果を持ちます。さらに、商品を気に入ってもらえれば「カップ麺のおすすめアレンジ方法」といった企画コンテンツを自発的に作成し、フォロワーに共有することもあるでしょう。こうした自発的な投稿（UGC）はユーザーの名前の声であり、タイアップよりも何倍もユーザーに響く力を持っています。

 

UGCを増やすコツ

自発的な発信を促すには、ゴールを「購入」ではなく「共感」に置くことがポイントです。

「UGCを見て購入してもらいたい」というゴールも悪くはありませんが、ユーザーの行動が「購入」で止まってしまいます。そこで「共感」まで見据えることで、ユーザーは「購入により商品に共感した。たくさんの人に広めたい」と思うようになるのです。

するとユーザーは、UGCを投稿したいと感じ、行動を起こします。それを見たフォロワーへさらに共感が広まり、UGCの投稿を後押しする結果となるでしょう。

 

有償タイアップとの違い

もちろん、有償タイアップで企業公認のもとで発信してもらうことも可能です。しかしその場合、インフルエンサーが気を遣って本音を語れなかったり、報酬分の最低限の働きしかしなかったりする問題が起こり得ます。

また、共通の指示をもとにした似通ったコンテンツが市場に増えるという問題点もあります。これではフォロワーに「PRだ」と見抜かれることもあり、信頼感が損なわれるリスクにつながるでしょう。

だからこそ、タイアップではないインフルエンサーによる自発的な行動が、マーケティング施策を最大化させるのです。

 

企業や商品を自身に深く関わる関心事として捉えてもらうことで、インフルエンサー・アンバサダーは自然と企業のマーケティングを後押ししてくれます。

リデルでは、この「自分ゴト化」を促すプロセスを「5Value」というフレームワークとして体系化し、再現性を高めています。企業側から無理にアプローチするのではなく、5Valueに沿ったレールを敷き、インフルエンサー・アンバサダーによる自発性を引き出しましょう。

 

1.繋がりを作る

運営とユーザーとで繋がり（関係）を作るステップです。広く大多数のユーザーにアプローチするのではなく、ここではあえて狭い関係との繋がりを重視します。

 

2.交流する

「繋がりを作る」で関係を作ったユーザーと、さらに交流を深めていきます。接触頻度を高めることで、ユーザーの心に企業を強く印象づけるだけでなく、ユーザーのリアルな意見を吸い上げる機会にもなります。

 

3.共有する

熱心なユーザーからは「商品にもっと機能を付けてほしい」といったリクエストが生まれることもあるでしょう。

このような心の動きを見逃さず、ユーザーの知識欲を満たすような施策を打つと効果的です。商品知識を企業から共有することでユーザーの理解が深まり、UGCを使ったより良いアウトプットへと繋がります。

 

4.共感をうながす

意見やUGCが生まれると、企業や他ユーザーからの共感が芽生えるでしょう。他ユーザーのUGCを見た人は刺激を受け、さらなるUGCへのアイディアがわくこともあります。

 

5.共通目的を持ってもらう

ユーザーから発信されたアイディアなどを実行しようと、企業とユーザーに目的への共通意識が生まれます。ここまで来れば、ユーザーは企業や商品のことを「自分ゴト化」してくれている可能性がかなり高いです。

共通目的を持って団結したユーザーたちは「さらに多くの人に体験を広めたい」といったポジティブな感情を持つようになり、関係範囲が拡大するきっかけが生まれます。

ここまでの「5Value」の考え方は、関連記事「共創マーケティングとは何か？新たなニーズを生み出すファンコミュニティの活用方法」でも詳しくお話ししています。インフルエンサー・アンバサダーとの発展的な関係構築である「コミュニティ化」や「共創」についても触れていますので、さらに深いマーケティングを学びたい方はぜひ参考にしてみてください。

 

従来のタイアップを超えて、インフルエンサーとの深いパートナーシップを築くことで、宣伝色のない自然なコンテンツを広げられます。自発的な発信を通じて共感が生まれ、ブランドの価値がより多くのユーザーに伝わるでしょう。

ここでは、インフルエンサー・アンバサダーを起点にブランド価値を高めた、3つの施策事例をご紹介します。

 

1.某スキンケアブランド

このブランドは、ユーザーに伝えたい価値観を複数個考え、マーケティングに落とし込んでいます。しかしブランドのメインの訴求とズレが生じる価値観は、ユーザーにきちんと届いているのか自信がない状況でした。

そこでインフルエンサーというパートナーの力を借りて、ブランドの立ち位置からやや遠くにいるユーザーにも価値観を届ける施策を考えました。

遠くにいるユーザーとブランドの間を橋渡しするように、インフルエンサーが発信で協力したのです。特にインフルエンサーがブランドイメージに沿った投稿をすると、それを見たユーザーも自ら似たような世界観で真似してUGCを作ってくれる傾向にあります。

購入をゴールに見据えるのではなく「憧れのあの人と似たような写真を載せ、同じ世界観を再現したい」といった「体験」重視の施策で、ユーザーのパートナー化を拡大しています。

 

2.某化粧品メーカー

某化粧品メーカーでは5Valueの「5.共通目的を持ってもらう」に向けて、SNS戦略室という企画を作りました。

SNS戦略室とは、ブランドや新商品をどう盛り上げるか、インフルエンサーたちと議論するための場です。例えばメンバーで力を合わせてSNS用のコンテンツ企画を考えてもらうなどして、目的意識を刺激しました。

さらに投稿インフルエンサー同士の関係構築もサポートし、横のつながりを提供することで、施策の価値をより高めています。

 

3.某おむつメーカー

このおむつメーカーでは、お子様の年齢や人数 、フォロワーとのコミュニケーション

の質などを考慮してパートナーを選定。

「フォロワーに子育ての悩みをヒアリングする」といった仕事をインフルエンサーに依頼しています。そしてインフルエンサーは月1回のパートナー会議で、情報交換や企画のディスカッションをおこなうのです。

この取り組みにより、インフルエンサーには「仕事を任された」という責任認識が芽生えていると予想できます。さらにインフルエンサーには、パートナー会議による継続的な交流や、会議に向けた自発的な準備が伴うでしょう。

以上のような条件が重なり、このメーカーではうまく「自分ゴト化」の背中を押せています。

 

インフルエンサーやアンバサダーを活用したマーケティングは、一過性のPRではなく、パートナーとしての関係を築くことがカギとなります。

そしてインフルエンサーたちが自発的に発信したくなるような、深いつながりと共感を生むことを重視しましょう。これにより、宣伝らしさのないオーガニックなコンテンツが自然に広まり、ブランドの信頼性や価値が向上していきます。

また、インフルエンサーやアンバサダーと企業との関係を「自分ゴト化」することで、ユーザーの声をよりリアルに吸い上げるだけでなく、ブランドの長期的な成長にもつながるのです。

これからインフルエンサー・アンバサダーマーケティングを導入する企業は、短期的な成果にとどまらず、パートナーシップを通じて共感を育み、ブランドへの共感者を拡大していきましょう。

 

SNS・インフルエンサーの活用に悩んでいませんか？

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「共感を生むようなクリエイティブ制作の方法や、その後の数値分析の仕方がわからない」

このような悩みを抱えている企業担当者様はいらっしゃいませんか？

ここ数年、集客チャネル拡大を目的として、InstagramやTikTokなどのSNSを活用する企業が急速に増えています。

しかし、媒体アルゴリズムなどがめまぐるしく変化するがゆえに、間違った方法で運用しても成果につながることは難しいことが事実。むしろ、リソースを無駄遣いしてしまっている可能性は十分に考えられます。

そこで、LIDDELL（リデル）は「インフルエンサー×SNS」に強みを持っており、人を基軸とした共感マーケティングに大きな強みを持っています。自社で50,000人のインフルエンサーを抱えており、総フォロワー数は約7.3億人と、国内最大級のSNSマーケティング支援企業です。

実際にこれまで、7,000社を超える企業様へのサポート実績があり、あらゆる業界ジャンルのマーケティング課題をSNSやインフルエンサーを活用した支援施策によって解決してきました。

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