社員インフルエンサーとは！？｜SNS専門人材育成と社員インフルエンサー化のポイントについて

現在の新入社員や第二新卒に当たる1992年～2001年生まれの世代は、「ネオ・デジタルネイティブ」と呼ばれます。

スマートフォンを始めとした様々なデジタルツールを日常的に使用して、クラウド環境での集合知（衆合知）を活用する世代です。

SNSなどを通じて自己表現をすることが一般的であり、表現力が高いとされています。

「デジタルネイティブ」や「ネオ・デジタルネイティブ」が自社に存在する場合には、そのネイティブな経験・知識を「ビジネス」に活用することが可能です。

「社員インフルエンサー」といったSNS専門人材を社内に育成することで、自社の情報発信を効果的に効率的に行うことが可能になります。

しかし、社内インフルエンサーの事例が少ないこともあって、どのように社員をSNS専門人材育成化していったらよいかが分からない方も多いことでしょう。

そこで今回は、社員インフルエンサーについてや、社内におけるSNS専門人材育成と社員インフルエンサー化のポイントについてご紹介していきます。

社員インフルエンサー活用の方法や、具体的なSNS専門人材育成と社員インフルエンサー化について知りたい方々に役立つ内容なので、ぜひ参考にしてみてください。

 

「芸能人など華やかな職業の人」というイメージの強いインフルエンサーですが、「社員」インフルエンサーとはいったいどのようなものなのでしょうか。

 

そもそもインフルエンサーとは

「インフルエンサー」とは、YouTubeやTwitter、InstagramなどのSNSにおいて絶大な支持・影響力を持つ人物のことを指します。

各SNSにおいて、グルメやスポーツ、ファッションや美容、ショッピングなどのジャンルのインフルエンサーが存在しています。

インフルエンサーが行うSNSでの情報発信は、企業のマーケティングにも効果を発揮しています。

 

インフルエンサーが注目される理由とは

インフルエンサーは以下のような理由によって、企業の重要なプロモーションツールとして注目されています。

• 大勢のフォロワーがいるために影響力が大きい
• 専門的な知識や経験を持っているので説得力のある情報を発信できる
• 個性的で魅力的なコンテンツを発信できて多くの人の興味を引くことができる
• インフルエンサーを活用して商品やサービスを宣伝してもらえる

SNSの普及によって、インフルエンサーは世界中の人々に影響を与えられるような存在になっています。

 

社員インフルエンサーとは

「社員インフルエンサー」とは、企業内にいるインフルエンサーのことを指します。会社員として企業に所属しながら、その企業にとって有益となるような情報をSNSに発信します。

近年では独自の切り口で情報発信を行い、SNS上でバズっている例も多数あります。

しかし、社員をインフルエンサー化するには、SNS専門人材として育成する必要があります。

 

社員インフルエンサーの実例

るるぶトラベル公式＠ライブ遠征｜オタク社員が発信⚡

https://www.instagram.com/p/Cs8myJGPcj0/?hl=ja&img_index=1

インフルエンサー：おすし・ひよこまめ

フォロワー3036人（2023年10月時点）

 

旅行会社の社員である「おすし」と「ひよこまめ」が、ライブオタクの方々に快適なライブ遠征をしてもらうために、ライブに関するアカウントを運営しています。

「ライブ会場の情報」や「実際に遠征で利用したホテルレポ」「遠征で使えるおしゃれホテル紹介」など、実際に各施設の承諾と確認をとった上で掲載しています。

ライブオタクという社員の特性と、旅行会社というメリットを活用したアカウントです。

 

社員が社員インフルエンサーになることには、つぎのようなメリットがあります。

 

コスパがよい

外部のインフルエンサーを起用してインフルエンサーマーケティングを行う場合、インフルエンサーに支払う費用が発生します。

しかし、社員インフルエンサーを活用する場合には、特別な費用をかけることなくインフルエンサーを活用したマーケティングを行えます。

 

企業の知名度を向上させられる

社員インフルエンサーの存在はまだまだ希少なため、世間からの話題を集めることができます。

実際に社内インフルエンサーを活用したコンテンツがSNS上でバズったことで、企業の知名度が一気に向上した事例もあります。

 

スピーディーな情報発信が可能

社員インフルエンサーの場合、情報伝達や決断が社内のみで行われるので、スピーディーな対応が可能になります。

SNSで発信する内容には「旬」が大切になります。社員インフルエンサーならば企画から実施までの期間が短縮できるので、ベストなタイミングを逃すことがなくなります。

 

ダイレクトな情報発信が可能

外部のインフルエンサーを起用する場合には、発信してもらいたい内容をインフルエンサーにしっかりと理解してもらうことが必要です。

一方、自社の社員インフルエンサーの場合、開発者や関係者がダイレクトに情報を発信できるので、より深い内容の情報発信が可能になります。

 

インフルエンサーの確保が容易

インフルエンサーを外注する際、インフルエンサー選びは非常に重要になります。さらに、インフルエンサーとの契約が必要になります。

しかし、社員インフルエンサーの場合は、契約をする手間も時間も必要になりません。得意な分野によって登場させる社員インフルエンサーを変えることも可能です。

 

企業にとって魅力的な存在である社員インフルエンサーですが、デメリットもあります。

 

炎上リスクの可能性

SNSのユーザーには、さまざまな考え方をする人がいます。当たり障りのない内容だと判断した投稿内容が、ユーザーの反感をかってしまうこともあります。

社内インフルエンサーの場合、プロのインフルエンサーに比べて、リスク管理が徹底されていないことがあります。SNSで炎上すると、企業全体のイメージまで悪くなってしまいます。

 

個人情報の管理

社員インフルエンサーはプロのインフルエンサーと同じように、自身の顔写真などのプライベートな情報が発信されます。

勤務先も特定されやすくなります。さらに、社員インフルエンサーや会社を辞めた後にも、SNSには情報が残ってしまいます。

 

精神的な負担の増大

SNSにコメントされる意見は好意的なものだけとは限りません。アンチなコメントや攻撃的な意見が来る場合も想定しておく必要があります。

ほとんどの一般人が、不特定多数の人から敵意を向けられた経験がないでしょう。そのような場合には、社員インフルエンサーの精神的な負担が大きくなりがちです。

 

他の社員からの風当たり

社内インフルエンサーは、勤務時間にインフルエンサー活動をすることになります。そのため、他の社員からは、「遊んでいる」と思われてしまうことがあります。

真面目にSNSで自社のプロモーションを行っていても、仕事をしていないというイメージを抱かれてしまうこともあります。

 

社内インフルエンサーをはじめとするSNS専門人材育成とインフルエンサー化を行う際には、いくつかの注意するべきポイントがあります。

 

投稿内容の品質向上

インフルエンサーが入社して会社員になったような場合を除いて、インフルエンサーマーケティングのノウハウを知っている社員インフルエンサーは少なくなります。

そのため、効果の出る投稿について学び、実践していくことが必要になります。

 

社内インフルエンサーの発信力

インフルエンサーは、単に情報を発信すればよいわけではありません。プロのインフルエンサーであっても、効果を実感できる投稿を行うためには研究を重ねています。

社内インフルエンサーの場合でも、多くの人に反応してもらえるような発信力を身につけることが重要になります。

 

市場や結果の分析

インフルエンサーによる投稿を行う際には、市場のニーズや適しているSNSの種類を分析する必要があります。

さらに、投稿が終了したあとには効果の測定もしなければなりません。各SNSのアルゴリズム分析や、SNS運用に特化したPDCAサイクル構築などをできるようにしておきましょう。

 

炎上などに対するリスク管理

インフルエンサーを活用したマーケティングでは、炎上させないような取り組みをしておくことが必要になります。

そのため、炎上や誹謗中傷のリスク予防・対策、ステマ防止・各種法令遵守などのコンプラ対応における仕組みづくりが必要になります。

 

社内での認識の統一

社員インフルエンサーに対する社内のミスマッチを防止するためにも、社員インフルエンサーに対する社内の認識を統一しておく必要があります。

社内インフルエンサーだけではなく、全社員に対して研修などを行い、社員インフルエンサーに対しての認識を深めてもらいましょう。

 

この記事では、社員インフルエンサー活用の方法や、具体的なSNS専門人材育成と社員インフルエンサー化についてご紹介してきました。

インフルエンサーは、自身でコンテンツを制作しユーザーと広告案件を獲得しながらメディア運営をしています。まさに、現代の企業が必要とする、「主体的に考え行動する自律型人材」と言えます。

自社の社員をインフルエンサーにすると、PDCAサイクルを回していく実務経験を積んでいきます。この体験は、社員の自律性を育んでいくものと考えています。

弊社が提供している《社員インフルエンサー育成プログラム》は、デジタルネイティブの力を活かしつつ、自律型人材の育成とリスクマネジメントを強化できるサービスです。

弊社では、豊富な運用実績を礎に、多様なSNSで活躍する30,000人の登録インフルエンサーとともに、多数のマーケティング戦略をサポートしてまいりました。

蓄積された知見を活かしつつ、常にアップデートしながら、SNS・インフルエンサーマーケティングのパイオニア企業として、企画・戦略まで一貫してサポートする体制が充実しています。社員インフルエンサーのマーケティングに関して不安をお持ちの企業様でも、安心してご利用いただけます。

 

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