SNS採用のメリット・デメリット＆活用方法とその効果

現在は多様なSNSが日常的に活用されており、一人あたりの利用しているSNSは平均で4.2個というデータもあります。そんなSNS時代においては、採用活動もSNS上で行う必要があり、企業の目線からも優秀な人材へのアプローチに欠かせないツールとなってしまいました。

SNSは無料で気軽に利用できますが、企業として運用していくのであればメリットだけでなくデメリットも正しく理解しておかなければいけません。
どのようなSNSを、どう活用していくべきなのでしょうか。SNS採用におけるメリットやデメリット、活用方法についてご紹介していきます。

〈この記事を読んでわかる内容〉
そもそもSNS採用とは
SNS採用のメリットやデメリット
SNSごとの種類と特徴
SNS採用の効果

 

SNS採用ソーシャルリクルーティングとは

 

SNS採用は、TwitterやFacebookといったSNSを使った採用活動で、ソーシャルリクルーティングともいわれます。
SNSはプライベートな交流を楽しむだけではなく、近年では採用活動の手法のひとつとして活用している企業が増えています。

また単に「SNS」といっても種類があり、利用層や特徴が異なります。SNS採用では、目的に合う媒体を選び、それぞれの特性にあった活用をしていくことが求められます。

 

SNS採用が注目される理由　　

 

日本国内におけるSNS利用者は年々増加しており、情報収集の媒体として活用されるようになりました。

以前は、検索エンジンを用いて情報を集めるのが主流でしたが、採用対象となる若い世代は以前にも増して、SNSを駆使しているのが現状です。候補者は公式サイトに掲載されているような内容よりも、SNSで発信されるリアルな情報を求めています。

候補者がSNSを活用している以上、企業もSNS採用に力を入れていく必要があるといえるでしょう。

 

SNS採用のメリット

 

SNS採用をする企業側のメリットとして、これらの点が挙げられます。

1. 拡散力があり、リーチできる人数が多い
2. 就職・転職潜在層へもアプローチできる
3. リアルな情報発信でミスマッチを防ぐ
4. 低コストで運用し採用コストを抑える
5. 気軽にコミュニケーションが取れる

 

拡散力があり、リーチできる人数が多い

 

SNS採用は拡散力があるのが大きな魅力です。ユーザーが情報をシェアすると、多くのユーザーに自社の情報を届けられます。
SNSで情報を発信することで、企業単体ではリーチできなかった層や人数にアプローチでき、集客もそうですが、リーチ幅の広さを活用した採用ブランディングに活用する企業も多いです。

 

就職・転職潜在層へもアプローチできる

 

 

SNSの拡散力は新卒の就職希望者だけでなく、転職希望者や就職潜在層にもアプローチしていくことになります。

アプローチ時点ではまだ就職や転職を考えていなくても、将来的に就職や転職をするという人との接点になりますし、採用活動が難しくなってきているので、自社の認知度を広げておくという活動も大変意味のあるものとなります。

 

リアルな情報発信でミスマッチを防ぐ

 

求人広告といった媒体では自社の魅力を伝えきれませんが、SNSであれば自社の魅力をダイレクトに届けられます。
写真や動画も発信できるので、視覚的にもより正確な情報の発信が可能で、リアルな雰囲気を伝えられます。

企業からの一方的な情報発信だけでなく、ユーザーが発信する情報を閲覧できるというのも大きなメリットです。
個人の考えや日常の雰囲気がわかるので、面接だけではわからない人となりを判断できる材料となります。

採用後のミスマッチを防ぐ方法のひとつとなり、より自社に合う人材を選考できるようになります。

 

低コストで運用し採用コストを抑える

 

SNSは無料で利用できますので、採用に成功すれば採用コストを抑えられます。

一般的にかかる紹介手数料といった費用の心配をせずにすむのは、SNS採用のメリットといえるでしょう。
リスクなくスタートできますので、もし自社に合わないと判断すれば即座にアカウント停止という選択肢もとれます。

SNS運用を委託したり、有料プランを利用したとしても低予算で運用できます。採用コストがかけられないという場合には、SNS採用も検討してみるといいでしょう。

 

気軽にコミュニケーションが取れる

 

若い世代にとってSNSは、日常的に利用している慣れたツールです。

プライベート用のアカウントとは別に、就活専用のアカウントを作っている候補者もいます。

SNS上ではコミュニケーションも気軽にとれますので、候補者の本音を探りやすい場所となります。
特に学生といった若い世代はSNSの投稿や返信に慣れていて、ハードルが低く、すぐにリアクションがわかるのもメリットです。

 

SNS採用のデメリット

 

SNS採用をするのはメリットだけでなく、このようなデメリットもあります。

1. 効果が出るまでに時間がかかる
2. 社内にコンテンツが不足していると運用できない
3. 炎上するリスクがある

 

効果が出るまでに時間がかかる

 

どのSNSを活用するとしても、常に多くの情報に溢れている場所なので、情報を発信し続けなければいけません。
自社に興味をもってくれたユーザーがいたとしても、他の情報に埋もれてしまっては忘れられてしまうでしょう。

SNSの効果が出るまでには時間が必要です。
大企業であればすぐにフォロワーが集まるかもしれませんが、知名度が低い企業であればフォロワー獲得から始めなければいけません。

即効性を期待せずに、コツコツ継続していく心構えが必要です。

 

社内にコンテンツが不足していると運用できない

 

SNSで発信を継続していくには、社内のコンテンツが充実していなければいけません。
発信する内容がないとSNSへの継続投稿が困難となり、フォロワーも増えずにSNS採用もうまくいかなくなってしまうでしょう。

ターゲットを明確にして、中長期的なコンテンツ計画を立ててスタートさせるといいでしょう。

 

炎上するリスクがある

 

企業のSNSはさまざまなメリットがありますが、炎上リスクがあるという懸念も忘れてはいけません。
一度ネット上にアップされた投稿は、削除したとしても消しきれません。
企業イメージを向上させるために始めたSNSで、企業イメージを下げる結果になってしまう可能性もあるのです。

ターゲット層には好印象の投稿でも、拡散されて多くの人の目に触れた段階で批判を浴びてしまう危険もあります。

SNS担当者の教育はもちろん、管理職やアルバイト従業員も立場に応じたマナーを心得ておくべきです。

 

SNSごとの特徴と活用方法

SNSはいくつか種類があり、特徴が異なります。ターゲット層や目的に応じて、適切な活用方法を選びましょう。

1. Twitter　〜ダイレクトリクルーティングSNS〜
2. Instagram　〜リクルーティングページSNS〜
3. TikTok　〜認知度UP SNS〜
4. YouTube　〜探究UP SNS〜

 

Twitter　〜ダイレクトリクルーティングSNS〜　

 

Twitterの月間アクティブユーザーは5,895万人(2022年1月時点)という統計結果があり、20代を中心に若年層が主に利用しているSNSです。

リツイートやいいねといった拡散力と、リアルタイム性が大きな特徴です。
匿名で利用でき、ハッシュタグをつければ不特定多数の人の目に触れられます。

文字数が140文字までと制限されていますので、気軽に投稿できて継続した運用も負担になりにくいSNSだといえます。

参考：https://twitter.com/home?lang=ja

 

【活用方法】

＜目的＞
採用者とのコミュニケーション

＜特徴＞
ダイレクトリクルーティングだけでなく、様々な業種の企業の方ともコミュニケーションが発生し、人や企業との結びつきが強まる可能性があります。

＜ポイント＞
①プロフィールに『スキル』や『業種』を記入することで、その分野に関心のあるユーザーと検索を通じて接触できます。
②積極的に「いいね」「コメント」「DM」を行うことで、アルゴリズムの評価が上がり、アカウントの影響力も向上します。

 

Instagram　〜リクルーティングSNS〜

 

Meta社が提供するInstagramの国内月間アクティブユーザーは、3,300万人 (2019年6月)となっており、女性からの支持を集めているSNSです。写真や動画の投稿がメインとなり、視覚的なアプローチをするのに適しています。

ビジュアルから企業のイメージを伝えられますし、投稿も継続しやすいという特徴があります。
拡散性が低いというデメリットがありますが、ハッシュタグ検索をうまく使うと不特定多数の人にアプローチができます。

参考：https://www.instagram.com/

 

【活用方法】

＜目的＞
企業ブランディングの強化

＜特徴＞
企業のコーポレートサイトと同等のページとして機能

＜ポイント＞
①カルーセル機能を使って1つのコンテンツを構築します。例えば、1人の社員をピックアップして特集することなどができます。
②リールを用いてコンテンツを蓄積することも可能です。例えば、撮影の裏側の情報を集めたコンテンツを作成し、”ギャップ”情報を集めて親近感を集めることもできます。
③アンケートを活用してユーザーの声を集め、それをコンテンツ化することが可能です。

 

TikTok　〜認知度UP SNS〜

 

TikTokは月間10億人ものアクティブユーザーを誇る、世界のトレンドを引っ張るSNSです。
国内外での集客や認知度向上を目指す企業であれば、運用を検討してみましょう。

日本では10代20代と若い世代に支持されていて、利用者数は増加傾向にあります。他のSNSに同じ動画を載せられるので、Twitterと併用すると拡散されて認知度アップにつながります。

参考：https://www.tiktok.com/ja-JP/

 

「活用方法」

＜目的＞
ファンの育成や見込み顧客の確保ではなく、認知度の拡大

＜特徴＞
1つの動画の注目が高まると、他の動画の視聴も急激に増加します。

＜ポイント＞
①ユーザーの属性を考慮に入れると、単純な会社紹介は面白くないと感じられる可能性があります。
②企業とコンテンツの組み合わせが鍵となります。例えば、流行りの音楽に乗せてコンテンツを作る方法が有効です。

 

YouTube 〜探究UP SNS〜

 

YouTubeの月間アクティブユーザーは世界で25億1400万人で、国内では6,500万人(2020年9月時点)です。
動画で伝えたい情報をきちんと伝えられますし、候補者も動画で情報を検索しています。

動画をみて入社後の姿をイメージできるので、ミスマッチを減らせるというメリットがあります。
文字だけでは伝えにくい情報を発信するのに適していて、企業のブランディングにも活用できます。

参考：https://www.youtube.com/

 

「活用方法」

＜目的＞
他のSNSから来たユーザーに対して、より詳細な情報を提供するコンテンツ

＜特徴＞
事前に会社理解を深めていただける。

＜ポイント＞
①面接では語りきれない会社の概要やサービスの詳細を共有できます。
②1日の仕事の流れや、会社での実際の現場を視覚的に見せることができます。

 

SNS採用の効果

 

SNS採用は、以下のような効果が期待できます。
自社の目的を明確にし、適切なSNSを運用していけるようにしましょう。

1. 求人掲載による母集団形成の促進
2. 認知度向上・ブランディング
3. ダイレクトメッセージによるスカウト
4. 候補者とのコミュニケーションツール

 

1：求人掲載による母集団形成の促進

 

SNSを運用して継続的に発信をすると、採用母集団の形成や就職潜在層へのアプローチになります。
良い情報や話題性の高い情報は拡散され、多くの人の目に留まるようになります。

多くの候補者にリーチできるようになるので、SNSと採用は相性が良いといえるでしょう。
また社員が企業アカウントの投稿をシェアしていくと、リファラル採用にも効果が期待できます。

 

2：認知度向上・ブランディング

一般的な新卒採用となると、新卒生のみにアプローチしていきます。
しかしSNS採用は幅広い層にアプローチできるので、認知度向上や自社のブランディングにつながっていきます。

SNSは一方的な情報発信ではなく、双方のコミュニケーションなので信頼関係の構築ができていきます。
企業へのポジティブなイメージを持ちやすく、イメージ形成に大きな影響を与えてくれます。

 

3：ダイレクトメッセージによるスカウト

 

SNS上では個人的にメッセージのやり取りができるダイレクトメッセージを用いた、スカウトもできます。
複数の希望者とリアルタイムでコミュニケーションをとる場合には、企業としての信頼を損ねないように、誠実で丁寧な返信をしていくようにしましょう。

採用担当者が個人アカウントを作って、SNS採用に対応するという企業もあります。

どのような人材を惹きつけたいのかを明確にし、SNSごとのアプローチを計画していきましょう。

 

４：候補者とのコミュニケーションツール

 

SNSを運用していくと、企業と候補者との双方のコミュニケーションツールとなります。
従来の採用方法を「待ちの採用」と例えると、SNS採用は「攻めの採用」と表現できます。

SNSはフットワークの軽さや拡散力があり、潜在的な候補者へのアプローチになります。
反応がわかるというのは、SNS採用の大きなメリットといえるでしょう。

学生といった若い世代にとっては、気軽なコミュニケーションがとれる場となります。対等なやり取りができるので、信頼関係の構築が可能です。

 

SNS採用で自社に合う人材を

 

SNS採用はすぐに就職を検討している人だけでなく、潜在層にもアプローチができます。
そのため時間をかけた運用が必要になりますが、従来の方法よりもミスマッチを防げるようになります。

企業にとっても候補者にとってもメリットがある方法となりますので、SNSごとの特徴を理解して自社に合ったアプローチをしていきましょう。

 

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