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YouTubeで広告収入を得る条件!基準や登録者数ごとにできることの違い
最終更新日 2024年9月6日(Fri)
記事作成日 2024年6月29日(Sat)
「YouTubeで稼ぐにはコツがあるのだろうか」
「広告収入はもらったほうがいい?」
動画で自社サービス・商品のPRをするのと同時に、YouTubeの収益化プログラムを活用すべきか悩んでいる企業のSNS担当者は多いのではないでしょうか。
企業が売上目標などの達成を目指す道すがら、広告収入を得る条件をいつの間にか満たすケースも多いです。
本記事ではYouTubeで広告収入を得る条件やコツについて紹介します。YouTubeの仕組みをさらに理解するため、ぜひ最後までお読みください。
目次
YouTubeで広告収入を得る条件
YouTubeで広告収入を得るには、YouTubeパートナープログラムへ参加する必要があります。プログラムへの参加条件は、チャンネル登録者数や動画の再生時間などの基準を満たすことです。
この章では、本格的な広告収入を得るための基準と、より簡単に収益化できるようになった「早期アクセス」の詳細をお伝えします。
YouTubeパートナープログラムへの参加条件
YouTubeで広告収入をもらう具体的な条件は「チャンネル登録者数が1,000人以上」と、以下のどちらかを満たしていることです。
- 直近12か月間の有効な公開動画の総再生時間:4,000時間以上
- 直近90日間の有効な公開ショート動画の視聴回数:1,000万回以上
この条件を達成しても、収益化機能が自動的に動き始めるわけではありません。広告収益をもらう条件を満たし、パートナープログラムの利用審査に合格する必要があります。
早期アクセスへの参加条件
早期アクセスは、多くのユーザーがパートナープログラムに参加できるように、新たに設けられた制度です。
利用するには「チャンネル登録者数が500人以上」と「直近90日間で有効な公開動画を3本以上」を満たした上で、以下のどちらかを満たす必要があります。
- 直近12か月間の有効な公開動画の総再生時間:3,000時間以上
- 直近90日間の有効な公開ショート動画の視聴回数:300万回以上
早期アクセスは、広告再生の収益分配の対象になりません。Super Chatやメンバーシップなど、視聴者と交流を深められるような収益機能を主に利用できます。
参照元:YouTubeヘルプ|YouTubeパートナープログラム拡大の概要
YouTubeで広告収入の条件を達成するコツは5つ
闇雲に動画の更新やライブ配信を行っても、広告収入をもらう条件はなかなか満たせません。他のSNS同様に戦略を意識したチャンネル運営を行いましょう。
YouTubeで収益化条件を満たすコツは以下の5つです。
更新頻度を高める
動画が人の目に触れる機会を増やすため、更新頻度を高めましょう。投稿のストックが増えるほど、視聴者がチャンネル内のコンテンツを回遊してくれるようになったり、関連動画の紹介などでさらなる視聴をうながせるようになるためです。
また、心理学のザイオンス効果により、自社の動画を何度も目にするユーザーからチャンネルのファンが生まれやすくなります。
ただ、投稿頻度を意識しすぎるあまり、低品質な動画とならないように注意してください。
最後まで見てもらう動画を作る
YouTubeにおいて、動画やライブ配信を最後まで見てもらうことは大きな意味があります。なぜなら、YouTubeの収益化の条件の総再生時間とは、再生回数×動画時間ではなく、実際に再生された時間で計算されるからです。
また、総再生時間が増えるとYouTube側にチャンネルの傾向にあった動画やユーザーを学習されて、関連動画欄への露出を増やす効果を期待できます。
最後まで見てもらうには、動画の内容に合ったBGMやSEを設定したり、長尺動画でも楽しみやすいようパート分けしたりする施策が効果的です。
動画説明欄を活用する
YouTubeは動画に特化したプラットフォームですが、動画説明欄のテキストも重要です。
説明欄のテキストは、既存動画の紹介をしたり自社サイトへ誘導したりする役割で使えます。
- チャンネルの概要を伝える
- チャンネル登録をお願いする
- シリーズものの動画で「前回の配信はこちら」と案内する
- 配信内容と関連のある動画を紹介する
などのアイディアで、収益化条件を満たすためのアシストができます。動画説明欄を見てくれるユーザーに対して、積極的に次のアクションを紹介しましょう。
タイトルやサムネイルにも力を入れる
新規のユーザーに動画やライブ配信へアクセスしてもらうためには、タイトルやサムネイルが重要となります。せっかく渾身の動画が完成しても、タイトルとサムネイルの第一印象が悪いと、クリックすらされない可能性があるからです。
クリック数を上げるには、ターゲット層に好まれそうなタイトル・サムネイルを考案したり、つい閲覧したくなるような印象的な出来栄えを目指すことが効果的です。動画内容だけに注力して、タイトルやサムネイルが疎かにならないようにしましょう。
動画の品質を高める
広告収入を得る条件を満たすには、動画やライブ配信の品質を高める必要があります。
高品質な動画を作成するだけで再生数やチャンネル登録者数が増えるわけではありません。しかし低品質な動画では、せっかく再生してくれた人がいても第一印象で「つまらなそう」「有益に感じられない」と判断され、離脱される可能性が高まります。
- ノー編集でのアップロードを避ける
- 読みやすいテロップを入れる
- 音声の聞き取りやすさを改善する
- 撮影場所の背景や出演者の身だしなみにも気を配る
最低限このような点を意識して、動画のクオリティを底上げしましょう。
動画の品質を高めるには動画編集者の技術も関わるため、社内のスタッフが対応している場合は外注も視野に入れてみてください。
【広告以外もある】YouTubeで収益を得る手段3選
YouTubeで収益を得る手段は複数ありますが、企業アカウントの場合は以下の3つが特に向いています。
1.広告収入
YouTubeで「収益化」と聞いて、多くの人が思い浮かべる手段が広告収入です。YouTubeのサイト内には複数種類の広告が配信されています。
広告の種類 | 内容 |
インストリーム広告 | 動画の再生前後や途中に表示される スキップ有無の設定が可能 |
バンパー広告 | 動画再生中に表示される広告 スキップ不可 |
オーバーレイ広告 | 動画の下部に表示される広告 |
ディスプレイ広告 | 動画を開いて、おすすめ動画の上部に表示される広告 |
なお、パートナーシッププログラムに参加していない段階で自動表示される広告では、収益の分配を受けられません。広告表示をしない設定は、収益化後にできるようになります。広告単価は種類によって異なりますが、ショート動画では単価が低く設定されています。
投稿活動を継続するだけで反動自動的に広告収益が分配されるため、自社のKPIを達成する「ついで」感覚で収益を得られます。
2.チャンネルメンバーシップ
月額料金を支払うことで、該当のYouTubeチャンネルのメンバーになれる機能です。チャンネル登録とは異なり、コメントやチャット欄で使えるチャンネル専用のスタンプや、メンバーのみ閲覧できる限定コンテンツを提供できます。
例えば某競技の協会が、公式YouTubeでメンバーシップを開設しました。月額990円で、主な配信内容は過去の大会映像です。映像化されていない特別な競技シーンも含まれており、コアなファンにとってたまらない価値提供となっています。
5.自社製品の販売
YouTubeの機能を利用して自社製品を販売し、収益を得られるショッピング機能があります。動画とECサイトの商品を紐付け、購入の動線を引ける仕組みです。
注意点は、日本を拠点とするチャンネルの場合取り扱えるのは自社製品のみであることと、無形商材は販売できないことの2点です。
某音楽事務所の公式チャンネルでは、ミュージックビデオの一部をYouTubeで公開。ユーザーに「続きを聴きたい」と思わせ、CDやグッズを扱うECサイトへ誘導しています。
YouTubeでの収益化に向かない企業アカウントもある
YouTubeで収益化することは、企業にとって必ずしもプラスに働くわけではありません。なぜなら、企業の取り扱っているサービスや商品のターゲット層がYouTubeの特性に合わないことがあるからです。
例えば、地域密着型の在宅介護サービスなどは、幅広い年代や世界中の人の目に触れることはプラスになりづらいです。収益化により運営費用を賄うことを目的としても、動画作成やライブ配信のコストに見合う金額を得られるとは限りません。パートナープログラムへの参加を目指す前に、自社の特性と収益化機能との相性をしっかり検討する必要があります。
YouTubeで広告収入を得る際の注意点
パートナープログラムへの参加を続けるには、チャンネルの運用を継続することが大切です。動画投稿かコミュニティタブの利用を6ヶ月以上確認できない場合、収益化が無効となる場合があります。
またYouTubeの規約に違反してしまうと警告を受け、改善されなければ最悪チャンネルが凍結されます。異議申し立てにより復旧することもありますが、継続の可否はYouTube側の判断次第です。
継続的かつ健全なチャンネル運営で、広告収入をもらうための条件を満たしましょう。
まとめ
YouTubeで広告収入の条件を満たすには、動画を最後まで見せたり、積極的なチャンネル回遊を促すための施策が欠かせません。
自社のチャンネルで収益化すべきか、どのような手段で収益を得るべきか悩んだら、運用のプロに相談することがおすすめです。
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