社内報で動画活用が急伸！インフルエンサー起用が若者に効果的な理由

近年「転職時代」と言われるように、若者の転職が当たり前という新時代を迎えています。人手不足の進む日本の就活現場は完全な売り手市場で、その中から有能な若者を確保し、退社させないようにすることは企業が取り組むべき重要な課題です。

本記事では、近年多くの企業の社内ツールで動画が活用されている背景や、インフルエンサーを起用した画期的な動画による社内教育の可能性について、解説しております。

社内報（企業が社員に情報を伝達するツール）における動画コンテンツの活用は、直面する多様な課題や学びのニーズに応える新たなアプローチ法です。
活字中心の教育材料に変わり、視覚的に魅力あるコンテンツを提供することで、社員が教材に対してより関心を持ち、情報を長期記憶に移しやすくなります。
動画を用いる社内報が、社員に与える代表的なメリットを3つご紹介しましょう。

その1.脳への情報伝達・処理速度がスピーディ

動画には文字情報よりも脳への情報伝達が速く、処理速度も高速というメリットがあります。これは動画が視覚と聴覚を同時に刺激するためイメージがしやすく、脳内での情報の統合を促進し、記憶に残りやすくなるためです。

その2.活字離れしたデジタルネイティブ世代の最適ツールである

生まれた時からPCやスマホが普及しており、その環境で育ってきたデジタルネイティブ世代の「活字離れ化」が進行しています。新聞や本、漫画でさえも読むことが苦手で、これらの紙媒体は利用率が低下している状況です。
活字ではなく動画を活用することによって、若者の業務上での才能を引き出せる可能性があります。

その3.経営陣と社員の距離感を縮められる

動画は、経営陣が直接社員に向けてメッセージを発信する手段としても有効です。
たとえば、経営者が研修動画に登場し、ビジョンや会社の方針を説明することで、社員との間にある距離を縮めることができます。
また、経営者自身が社内教育に積極的に関わることは、社員に安心感を与え、結果として社員の会社への愛着や帰属意識を強める効果があります。

その4.ペーパーレスで時間と経費の削減ができる

また、動画の活用は社内のペーパーレス化を推し進め、時間と経費の削減に繋がります。

パソコン1つで業務を完結する仕組みが整えば、デスクを固定する必要がなく、社内にある好きな机で業務をすることが可能です。これによって部署の異なる社員同士の関わりを持つことができ、「今どきの会社」として若者からの指示が得られるでしょう。

動画の活用は上記のメリット以外にも、社員それぞれが自分のペースで学ぶことができる良さがあります。

• リモートワークや出張で社内にいない社員
• 育児中などの理由で時短勤務をする社員

上記のようにみんなと予定を合わせることが難しい社員にも、場所や時間に縛られない学習環境を提供することができます。

この章では、社内での動画活用シーンをいくつか紹介していきます。

①新人への業務マニュアル

業務マニュアルは、新入社員や異動が発生した際に、仕事の手順を効率的に教えるための重要なツールです。
例えば、作業の細かい手順を示す際に、動画ならではの動きのある解説で、視聴者は実際に作業を行う時のイメージをしやすくなります。また、リプレイ機能により何度でも繰り返し学習することができるため、上司の時間を割いたり、これによって人間関係を悪化させたりということもありません。

②オンライン研修

オンライン研修では、動画コンテンツを利用することで、質の高い研修体験を提供することが可能です。
特に大企業など多くの人数を集めて研修をする場合には、社員の研修参加へのハードルが高くなります。また、企業側としては会場費や資料の印刷代といったコストがかさんでしまうデメリットがあります。
しかし、オンライン研修をすることで、これらの問題の解決を図ることが可能です。

③コンプライアンス、セキュリティ喚起

組織内でのコンプライアンスやセキュリティーの意識向上や啓発活動には、動画を活用することが非常に有効です。
例えば、セキュリティー意識向上の動画で、その重要性やリスクについてリアルなシチュエーションを描写することで、難しい内容でも社員の関心や理解を深めることができます。

④社内向けの広報

社内向けの広報に動画を取り入れることで、社内コミュニケーションをより活発にすることができます。
例えば、社内イベントの様子を動画で紹介することにより、参加できなかった社員もイベントの雰囲気を感じることが可能です。また、各部署の動向や成果を動画で紹介することで、他部署との情報共有の促進に役立ちます。
インタビュー形式で社員一人ひとりの声を取り上げることによって、顔が見えるコミュニケーションを実現し、社員同士の繋がりを深められるでしょう。

⑤経営陣からの決算報告

通常、文書で行われる決算報告も、動画を利用することでより多くの社員にとって身近なものになります。
経営陣が登場し、直接カメラの前で会社の経営状況や今後の戦略について語ることにより、社員は経営層の顔を見ることで信頼感を持てます。
また、グラフや表などの視覚的な資料を組み合わせることで、一般社員にとって難しい情報も理解しやすくなるでしょう。

社内動画において、インフルエンサーを活用したコンテンツは、その影響力とエンターテインメント性を生かし、社員の学びのモチベーションを高めることができます。
社員が興味を持ちづらい内容でも、彼らが持つカリスマ性や信頼性が、メッセージをより響かせる要素となります。

動画が生み出す教育へのモチベーション向上

社員が普段から注目しているインフルエンサーによる教育コンテンツは、従来の研修資料とは一線を画し、新しい知識や情報の獲得に対する意欲を掻き立てることに繋がるでしょう。

特に若手社員は、SNSで好感を抱いているインフルエンサーと業務で接触することにより、緊張感のある職場でもカジュアルな空気感に触れることができます。

時代に合わせることによるエンゲージメント強化

最近、若手の就活現場では就職先の企業に求めるものの1つに「時代の進化に対応していること」が挙げられます。先述のペーパーレスも、その1つです。
古い考えに固執せず、時代に合わせたトレンド企業で働くということも、若者にとって会社への愛着や満足度を向上させています。

では、社内で利用する動画において、実際にインフルエンサーを起用した活用例を挙げてみましょう。

活用例1.入社式での社員に向けた激励動画

新入社員の入社式では、しばしば著名人や芸能人が激励を送る場合があります。
しかし、中小企業では予算的にこれが難しい場合があるでしょう。そんなとき、20代前半や半ばで仕事をしながらSNS上で活躍するインフルエンサーからの激励は、親近感が湧く馴染み深いものです。華やかさを併せ持つインフルエンサーを起用することで、明るい企業へのイメージアップにも繋がります。

活用例2.入社後の新入社員へのOJT動画

また、新入社員の入社後、多くの企業がOJTを行います。
特に新卒の社員は、初めての職場や同期との接触など刺激や情報量が多く、一度にたくさんのことを覚えるのは難しいです。
そこで、若者の間で知名度の高いインフルエンサーを起用することで、興味を持ちやすくなります。企業にとって特に重要な商品・サービスの説明や、確実に覚えてもらいたい部分をインフルエンサーから伝えることで、その効果が飛躍的にアップするでしょう。

活用例3.販売部門でのセールストーク研修動画

多くの人の心を動かすインフルエンサーは、特に営業視点で社員が学ぶべきポイントが多くあります。
例えば、美容業界において、インフルエンサーが商品を紹介（PR）している動画を研修内に導入することで、デザインや機能性のヒントを得られる場合があります。
これは、店頭に立つ販売部門にとって、トークの引き出しを増やすことができ、販売促進に繋げられるでしょう。

活用例4.社員の表彰やインタビュー動画

次に有効的なのは、社員間のコミュニケーションツールとなる動画です。
喋り達者なインフルエンサーを起用することにより、社員の良い人柄や意外な一面を引き出すことができます。
上司や他部署ではなく、会社と関係のない第三者が介入することによって、他の社員からの偏見的な見方を払拭できるでしょう。

このように、若手の会社離れを防ぐ工夫の1つとして社内動画の活用は有効ですが、実際の導入時には気を付けておくべきポイントがあります。以下で2つご紹介します。

自社で動画制作をするにはノウハウが必要である

動画コンテンツは、一度制作してしまえば使い回しが可能で、効率性をアップすることができます。しかしながら、自社で動画制作をするとなると、一定のノウハウが必要であり工数も多く必要です。
これらのメディアに強い部署があれば別ですが、IT系に強い部署がない企業である場合、自社制作は難しいでしょう。

動画制作を外注するとコストがかかる

また、社内用の動画にオリジナリティのあるコンテンツ制作を外注するとなると、それなりのコストを要します。しかし、先述のようにインフルエンサーを起用することで、一般の動画制作会社を利用するよりも大幅にコストを抑えられるでしょう。
インフルエンサーは日頃から動画生成アプリを利用しており、多くの人に再生されるよう工夫しながら動画を制作しています。
クオリティを維持しつつ予算内で外注するためには、インフルエンサーの起用を視野に入れてみてはいかがでしょうか。

この記事を通じて、動画コンテンツとインフルエンサーを社内教育に取り入れるメリットについて、さまざまな観点から紹介しました。
動画コンテンツは視覚的に情報を伝えることに長けており、また、インフルエンサーによるリーチの広さや影響力は、社員の学習意欲を引き出しながら新しい知識やスキルの獲得を促進します。エンゲージメントの強化や社員間コミュニケーションの促進が図られ、組織全体の成長につながっていくことでしょう。

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