【LIDDELL調査】 “ステマ” の理解度は41％　知らず知らずにステマに加担している可能性も。　～SNSマーケティングの隆盛期に広く求められるリテラシー～

インフルエンサーマーケティング事業を展開するLIDDELL株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：福田 晃一、以下リデル）は、SNSユーザーを対象に、ステルスマーケティング（以下、ステマ）に関するアンケートを実施致しました。
その結果、ステマの名称認知度は高いものの、理解度は41％と、正しく理解されていない実態が明らかになりました。

■調査概要
期　　間：2021年11月12日（金）
調査対象：SNSを利用している100名
調査方法：オンラインアンケート調査協力：ミルトーク

■ステマは知っているが、理解度は低い

「ステマを知っている」という回答は9割を超えたものの、ステマがどのようなものか正しい回答を得られたのは約4割で、ステマという言葉自体への認知度は高いが、正しく理解されていない実態が明らかになりました。

正しくは「著名人に限らず、物品・サービスの無償提供や金銭の報酬を得ていることを隠して宣伝活動をすること」であるのに対して、芸能人や著名人の投稿に限ったことや、そもそも宣伝することを指すなどの誤回答もありました。リデルがこれまで数千社の企業とSNSマーケティングについて商談を重ねたデータでも、ステマを理解せずにインフルエンサー施策を実施している企業が見受けられております。

■ステマ理解度調査の背景・今後の対策の必要性
2021年11月、消費者庁から景品表示法違反（優良誤認）で再発防止を求める措置命令を出された企業があり、消費者庁が初めてInstagram（以下、インスタグラム）の投稿に対し、ステマを虚偽表示と認定したことが話題となりました。
リデルがインフルエンサーを対象に行ったステマの理解と企業の投稿依頼の実態に関するアンケート（2021年3月、https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000287.000011944.html）では、企業からステマ、もしくはステマの心配があるような要望を受けたことがあるインフルエンサーは57%で、投稿するインフルエンサーだけでなく、投稿を依頼する企業にもステマに関するリテラシーが求められるといえます。

SNSはインフラ化し、一つの市場となっているものの、一方では、ステマに対する正しい理解が進んでいないと考え、今回の調査を実施致しました。
SNSに対するリテラシーの啓発に努め、インフルエンサーと共に健全なSNS社会を守る活動を進めているリデルでは、2021年6月に独自のステルスマーケティングポリシーをアップデートしました（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000297.000011944.html）。

リデルでは常に時代の潮流を捉えつつ、ステルスマーケティングを始めとしたSNSリテラシーのレクチャー、ワークショップ、研修動画の提供などを行っています。
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